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Primaria Vol.35

 

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Visionary People-新たな価値をつくり出す人々-

「より大きな共同体の声を聴け」。
聴いた彼は、再び驚きの決断をした。

福島県立医科大学会津医療センター総合内科教授

山中 克郎

 
プレジール・グルマン この人の好物は?「ドライカレー」
 
トピックス
 
医療デジタル革命のトップランナーたち

第7回 『ワトソン』は医療のあり方をどう変えるのか(上)

 

臨床研究の道標 総合診療 各論編

第18回 トランスプロフェッショナル教育が

       医療専門職と住民の相互理解を促す

 

発行人対談-今、問われるべき医療テーマ-

少子高齢・人口減少社会で急がれる医療と介護の一体化

日本赤十字看護大学客員教授/元・駐スウェーデン日本国特命全権大使

渡邉 芳樹

 

エトセトラ 第14回 医薬分業に黄信号

 

From SCE ~日本臨床疫学会から~

 

地域医療は日本の未来

第1 良医を集め地域を癒やす

 

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「より大きな共同体の声を聴け」。

聴いた彼は、再び驚きの決断をした。

 この原稿が読者の方々の目に触れるとき、山中克郎氏の肩書きは、諏訪中央病院総合内科・院長補佐から福島県立医科大学会津医療センター総合内科教授に変わっている。2014年、藤田保健衛生

大学(現・藤田医科大学)救急総合内科の教授職を辞し諏訪中央病院(以下、諏訪中央)に一臨床医として転籍した際、驚かれた関係者も少なからずいただろうが、再び驚きの決断がなされたわけだ。
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トランスプロフェッショナル教育が医療専門職と住民の相互理解を促す

超高齢社会の現在、医療の主軸を「治療」から「予防」へと移そうとする動きが起きている。こうした施策は、医師だけでは実現できず、医師以外の医療専門職や住民も巻き込んでの協働が必須となるが互いの立場や考えに対する理解を深めるのには困難がともなうだろう。そうした中、春田淳志氏は、医療専門職と住民がともに

健康教室をつくり上げるトランスプロフェッショナル教育プログラムを発案。両者が、どのように相互に学び合っていくかのプロセスを明らかにした。
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第7回『ワトソン』は医療のあり方をどう変えるのか(上)

元・日本アイ・ビー・エム株式会社執行役員/ワトソン&クラウドプラットフォーム事業部長

吉崎 敏文

デジタル技術の動向に不案内でも、IBMの『ワトソン』の活躍を耳にしたことのある方は多いのではないだろうか。IBMを国際的大企業に成長させた事実上の創立者トーマス・J・ワトソンの名に由来するワトソンは、自然言語処理などの技術と機械学習を用いて大量の非構造化データから論理的に推論を導くプラットフォームだ。いわゆるAI技術のひとつとされるが、IBM自身はワトソンを、人間の意思決定に対してアドバイスをしたり、人間の能力を補強したりするなど、人間のサポートを目的として設計されたコグニティブ・コンピューティング技術と位置づけている。ワトソンは今、世界中で商用化され、さまざまな分野で実際に利用されており、医療もそのひとつだ。
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日本臨床疫学会第2回年次学術大会開催報告

日本臨床疫学会(SCE)は、クリニカル・マインドとリサーチ・マインドを持つ医療者による質の高い研究を、ビッグデータを活用した研究などの振興と研究人材育成を通じて推進し、現在の医療が直面する諸課題の解決に貢献する」とのミッションを掲げ、2016年に発足しました。新しい学会ですが、発足後わずか2年間で650名以上の会員を有するまでに成長しています。

今回は、SCEが2018年9月29日に京都大学で開催した第2回年次学術大会の内容をレポートします。
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良医を集め地域を癒す

橋本市民病院総合内科副医長

橋本 忠幸

我が国で医師不足が叫ばれて久しい。国全体で見た医師数と人口の割合は2.30人/1000人程度で、OECD諸国35ヵ国中30位の低水準だ。そのうえ、地方の「偏在」が大きな問題とされ、解消すべくさまざま方策が実施されているにもかかわらず、偏在がなくなる気配はない。しかし、こうした環境下でも、人材確保に成功している地方の病院がある。当コーナーでは、そのような病院における取り組みを紹介し、医師不足に悩む病院へ問題解決の手がかりを提供していきたい。連載の第1回では、和歌山県の橋本市民病院の橋本忠幸氏に話を聞いた。

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日本赤十字看護大学客員教授/元・駐スウェ―デン日本国特命全権大使

渡邉 芳樹

少子高齢・人口減少社会で急がれる医療と介護の一体化

世界的にも類を見ないスピードで少子高齢・人口減少が進む日本。当然だが、医療や介護の供給体制は変わっていかねばならない。今回は、厚生労働省年金局長、旧・社会保険庁長官などを歴任し、長年、医療福祉行政にたずさわってきた渡邉芳樹氏に、今後、提供されるべき医療や、医療・介護を支える仕組みの方向性、さらには、医療福祉の産業としての可能性についても語っていただいた。

 

送付申し込み・登録変更のご案内

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『Primaria』第36号の発行は2019年7月の予定です。